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売上高に対する利益の比率は高い方がよく、費用の比率は低い方がよいことはいうまでもありません。
なども使います。
金利水準にもよりますが、この比率が3～5％を超えると要注意だといわれています。
有価証券報告書の損益計算書には売上高を100として、いろいろな利益や費用の比率が示されています。
収益力の指標ではありませんが、フロー対フローの指標としては、次のような指標もよく使われます。
これは純利益（＝税引後利益）のうちどれだけを配当として支払ったかを見る指標です。
残りは利益剰余金として会社に溜まっていきます。
会社の内部に溜めていくということから、内部留保ともいい、これは会社の成長拡大設備投資などのための原資となります。
この比率は、高ければいいというものでも、低ければいいというものでもありません。
高すぎると会社の成長拡大のための内部留保が不足しますし、低すぎると株主を冷遇していることになります。
配当性向20％程度で高配当のできる会社がいい会社といえそうです。
配当性向が60％を超えると少し無理をして配当をしているなという感じになります。
日本語でも「ピー・イー・アール」として使われる指標で、1株当たり純利益の何倍の株価になっているかを見る指標です。
会社の業績との比較で株価の割安感、割高感を見る基本的な指標です。
低ければ相対的に割安、高ければ相対的に割高ということになりますが、何倍だったらどうかということは一概にいえません。
この比率を、時系列的に見たり、他社と比較したりして判断することになります。
付加価値というのは、会社の製造・販売活動によって付加された価値という意味で、売上高から、外部から購入した価値を引いたものです。
外部から購入した価値というのは、原料費や外注費です。
付加価値の具体的な計算式は確立されているわけではありませんが、控除法と加算法があり、よく使われる計算式は次の通りです。
控除法というのは、付加価値の定義どおり、「売上高－外部からの購入価値」で求めるものです。
加算法というのは、逆に、利益に、「外部からの購入価値」以外の費用を足し上げて求めるものです。
計算式は、「経常利益＋減価償却費＋人件費＋支払利息＋租税公課（固定資産税など）＋その他」となります。
控除法と加算法の仕組みは次の図で理解するのがいいでしょう。
この図は、売上高から原材料費、外注費、減価償却費、人件費などを順番に引いていって最後に経常利益が残るようすを示しています（なお、以上の説明では受取利息などの営業外収入はないものとしています）。
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